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今、家を買うと失敗?!ベストなタイミングはいつ?!【ムック本からご紹介シリーズvol.13】

こんにちは。
LIFULL HOME’S 住まいの窓口note編集部の西牧です。

4年ぶりに”制限なし”の夏休み、みなさんはどんな風に過ごされたでしょうか。
”コロナ”による行動制限から開放され、花火大会や夏祭り、旅行に出かけたという人も多いと思います。私もコロナ禍に生まれた3歳の娘がいますが、はじめて夏祭りに連れていき、お祭りの雰囲気だけで「おまつり、たのしいっ」とつぶやく娘を見て、そうだよねっ!と嬉しくなりました。

さて、コロナ禍でもそうでなくても、各人のタイミング、結婚や出産、ライフステージの変化によって、家を買いたいな~と思っている人は少なからずいらっしゃると思います。

今回は、そんな人のために、『はじめての家の買い方がまるごとわかる本』が発売されたことを記念して、本編の一部をご紹介します!
ベストなタイミングを見極めて失敗のない住宅購入ができるよう本誌の記事「2023~24 住宅を買うべき理由」を一緒に見ていきましょう。

※本誌は、LIFULL HOME'Sが全面監修しています。出版社さんの許可を得て一部公開しています。



住宅の買い時は「主観的」と「客観的」の2種類で考える!

『はじめての家の買い方がまるごとわかる本』より

ニュースなどで住宅価格の上昇が伝えられる一方、低金利が続く今、果たしていつが住宅の買い時なのかと悩む人も少なくないと思います。

住宅の買い時は、家計などの個人的な事情による「主観的な買い時」と、金利・価格・制度などの社会的な事情による「客観的な買い時」に分けられます。
「主観的な買い時」は、結婚・出産・転職前などライフステージが変わるタイミングや、目標としていた住宅購入資金が貯まったタイミングなど、個人の環境が判断材料となります。
「客観的な買い時」は、住宅ローン金利・住宅購入支援策の対象期間など、景気や社会的な制度が判断材料となります。当然、低金利、制度の恩恵が大きい時期ほど買い時といえます。

現状だと、住宅価格の高騰こそマイナス要素として目立つものの、住宅ローンの低金利や住宅購入支援策から得られる恩恵は十分にあり、「今が買い時」とも判断できる状況です。
住宅価格も、首都圏の特に東京都心部という限定された地域で異常な高騰を見せていますが、全国的にはそれほど上がっていないのも事実。
低金利&様々な支援策は、購入の追い風。あとは個人のタイミング次第といえるでしょう。メディアの情報を鵜呑みにせず、自分の目で住宅価格や推移をチェックすることが大切です。

※低金利や住宅購入支援策についても本誌で詳しく解説しています。


購入すべきは「住宅性能の高い家」。基準に満たない住宅は売却するときに損をする可能性も!

『はじめての家の買い方がまるごとわかる本』より

ここでいう「住宅性能の高い家」とは、断熱性能等級(以下、断熱等級)が高い家のこと指します。住宅購入を検討している人なら、「断熱等級」は耳にしたことがあるワードではないでしょうか。
断熱等級とは、冷暖房にかかる一次エネルギー消費量をどれだけ削減できるかをもとに分類されたものです。等級が高くなるほど住みやすく、地球にやさしい住宅であることを示します。断熱等級を上げることで、ヒートショックのリスクや室内で起こる熱中症予防、節電・節約などにもつながります。初期費用は上がりますが、暮らしやすさや健康面など、長い目で見て考えたときに家づくりの重要なポイントになります。

この等級は、2022年に更新され、等級5・6・7が新設されました。2025年4月から、すべての新築住宅に省エネ基準の適合が義務化されます。これ以降は等級4未満の住宅は建築不可となり、基準に満たない住宅は将来売却する際に、売値が大幅にダウンする可能性も考えられます。
「2030年には等級5以上が義務化される」との噂もあるため、将来のことを考えると、より高い性能の住宅を選ぶことが望ましいでしょう。


働き方改革が原因!?建設業の2024年問題

『はじめての家の買い方がまるごとわかる本』より

労働環境改善を目的に、2019年4月に施工された「働き方改革関連法」。改善に時間がかかるという理由から、建設業界は施行まで5年間の猶予が設けられていました。
ですが、2024年4月からついに建設業界も同法が適用されます。そうなれば労働者不足による工期の遅れや人件費の高騰が住宅価格に転嫁し、住宅を購入しづらい状況に陥ることは想像に難しくありません。

建設業界が労働力不足に陥る最大の理由は、”時間外労働の上限規制”です。また、日本の少子高齢化は建設業界でも例外ではなく、若手不足により、労働力不足に拍車をかけています(記事内の表を参照)。

『はじめての家の買い方がまるごとわかる本』より

2024年問題を解決するためには、若年層の入職推進やDX化による生産性の向上が必要とされ、解決まで長い期間を要すると考えられます。2024年問題を懸念するならば、早めに住宅購入を検討するとよいでしょう。


いかがでしたか。
現状だと、住宅価格が高騰しているものの、低金利や住宅購入支援策が充実しているため、住宅を購入するタイミングとしては悪くないという結論です。そのため、個人のタイミング次第で買い時といえるでしょう。

巻頭特集の「2023~24 住宅を買うべき理由」から、3点ピックアップして紹介しましたが、その他にも本誌では、それぞれの住宅別に選び方から買い方までの流れや、住宅ローン、住宅購入支援策、価格付き施工事例集などを紹介・解説しています。たくさんの専門家に取材して、損しない方法や、住宅業界の最新情報を盛り込んでいるので、ぜひチェックしてみてくださいね。
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