こんにちは。
LIFULL HOME’S 住まいの窓口note編集部の山口です。

なかなか収束の兆しが見えない新型コロナウイルス。今後の生活や将来に不安を感じている方もいると思います。
人生の一大買い物ともいえる「住宅」の購入に関しても、「家がほしいけれど、今買っていいのかな？」などと迷いが生じている方は多いのではないでしょうか。

今回の記事では、住まいの窓口を利用される方の住宅購入相談の内容や希望に変化はあったのか、コロナ禍で住宅購入をする場合のポイントなどをご紹介していきます。

新型コロナウイルス流行前から住まいの窓口でお客様に対応している、ハウジングアドバイザーの吉本さんにお話を聞きました。

コロナ禍で住宅購入希望者に見られた変化って？

――新型コロナウイルス流行前と今とで、お客様の相談内容や希望に何か変化はありましたか？

コロナ禍になったからといって、住宅購入を検討されるお客様の希望に大きな変化があったわけではありません。
結婚やお子さんの誕生など、ライフスタイルの変化にあわせて住宅を購入したいというお客様が変わらず多い印象ですね。
エリア選びでも、職場へのアクセス、子育て・教育環境の充実度、自然が多い、生活利便性などを充実される方が多いのですが、これもコロナ以前から変わらない傾向です。
住宅がほしいと思われる方は状況に関係なく動き出している、とも言えると思います。

変化があったところでいうと、リモートワークができる職種のお客様であれば、家に書斎やワークスペースがほしいというご要望を持たれる方や、駅から自宅までの距離が離れるのも多少許容できるという方も増えてきた印象があります。

また、オンラインの相談に対するハードルが下がったというのも、コロナ禍による変化ですね。コロナ以前から、住まいの窓口では「ビデオ通話相談」を受け付けていたのですが、あまり活用されているお客様はいませんでした。しかし、昨年・一昨年は緊急事態宣言やまん延防止措置の影響もあり、ビデオ通話相談の件数が大幅に増えたんです。
コロナ禍でZoomなどのオンラインツールが一般的になったので、オンラインで相談をすることに抵抗を持たない人が増えた結果だと思います。

「物件価格高騰」に「収入減」…コロナ禍が住宅購入の資金面に与えた影響

――お客様の希望自体に大きな変化はないのですね。では、今度はコロナ禍でハウジングアドバイザーの方が工夫するようになったことを教えてください。

コロナ禍だけでなく、ウッドショックなども背景にあるのですが、物件の価格が以前より高くなっています。例を挙げると、以前は注文住宅で一般的な間取り・広さだと建物価格は2,000万円程が目安とお伝えしていましたが、今は2,500万円程が目安とお伝えしています。土地についても、以前よりも価格が高くなっていたり、そもそもの数が少なくなっていたりするところが多いですね。
そうした状況を鑑みて、ハウジングアドバイザー側では建物の予算を抑えられる会社や住宅種別を提案する、ご希望のエリアから少し離れるけれども土地の価格が抑えられて、建物を含めた総額はご予算内に収まるエリアも含めてご提案するなど、お客様の状況に応じた工夫をしています。

あとは、コロナ禍により収入が下がった方、不安定になってしまった方もいます。そうした方には余裕を持った資金計画をご提案しています。
住宅ローンの審査がお一人では厳しくても、ご夫婦でペアローンにしたら通ることなどもあります。
今まで以上にお客様の状況を丁寧にヒアリングしつつ、対応しています。

オンラインツールが発達しても…実体験が持つ力

――コロナ禍で住宅購入を進めるうえで、気をつけたいポイントなどがあれば教えてください。

オンラインツールを利用するだけでなく、実際に店舗や現地に足を運んだりもしたほうがいいです。
オンラインでの相談や見学は、気軽さがありますし、コロナの感染リスクを下げるという意味でも有効だと思います。ただ、やはりご自身の目で直接見られたほうが多くのことが分かります。
VR内見、Googleマップなどのツールも便利ではありますが、例えば物件の雰囲気や物件内部の暑さ・寒さ、騒音や異臭がしない土地かどうかなど、視覚以外の部分で把握しきれないことも多いです。
現地での相談や見学とオンラインをうまく使い分けつつ、住宅購入を進めてほしいなと思いますね。

あとは、先ほども触れた価格面です。数年前とは物件価格がかなり違ってきているので、その感覚で購入しようとすると見当違いだった、ということにもなりかねません。最新の相場観は把握しておくとよいと思います。

「ほしい」と思ったタイミングがベスト！制度もうまく活用しながら、納得のいく住宅購入を

――最後に、住宅購入に不安やためらいのある読者へメッセージをお願いします！

住宅の価格が高くなっていることは事実ではありますが、住宅ローン控除など、価格の高騰分をフォローする制度や補助金などもたくさんあります。
物件の価格はこれから先、どうなるか分かりません。価格が下がるのを待つよりは、有効な制度や補助金も活用しながら、自分がほしいと思ったタイミングで進めるというのがベストだと思います。
不動産会社や建築会社もコロナの感染対策には気を使っています。状況も鑑みながらではありますが、現地・店舗にも足を運びながら、ぜひ自分の納得のいく住宅購入にしてほしいなと思います。

いかがでしたか。
コロナ禍でも「住宅を購入したい」と思うなら、「まず動き出す」がベストのようです。記事にもあるように、オンラインツールなどもうまく活用しながら、ぜひ検討を始めてみてくださいね。

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